ずっと仕事を続けて、いつまでも輝いていたい──doors読者からは、そんな声が数多く寄せられています。希望を叶えるためには、パートナーや会社の協力体制も決め手の1つ。男性の育児休業取得を力強く推進しているPwC Japanグループは、誰もが働きやすい社会の実現に向けて社内外でさまざまな取り組みを行っています。こうした活動が社会にインパクトを与えて広がっていけば、読者が子育てするころには世の中が大きく変わり、理想の社会が近づいているに違いありません。

写真右:<b>久保田正祟さん</b><br>PwCあらた有限責任監査法人<br>執行役副代表 アシュアランスリーダー・監査変革担当<br>公認会計士/公認不正検査士(CFE)<br> <br>写真左:<b>中山航さん</b><br>PwCあらた有限責任監査法人<br>アシュアランス・イノベーション&テクノロジー部<br>米国公認会計士(ワシントン州)<br>
写真右:久保田正祟さん
PwCあらた有限責任監査法人
執行役副代表 アシュアランスリーダー・監査変革担当
公認会計士/公認不正検査士(CFE)
 
写真左:中山航さん
PwCあらた有限責任監査法人
アシュアランス・イノベーション&テクノロジー部
米国公認会計士(ワシントン州)

 家事・育児に積極的に関わる父親が増えているとはいえ、日本の男性育休取得率は平均7.48%(厚生労働省「令和元年度雇用均等基本調査」)とまだまだ少数派。そんな中で男性の育休取得率60%、平均取得日数3週間以上という実績を誇っているのがプロフェッショナルファーム・PwC Japanグループ(以下、PwC)です。専門性が高い業界は「イクメン」とは縁遠いイメージですが、話を聞いてみるとPwCのマインドは実に柔軟でフレキシブル。男性の育休取得推進など社内での取り組みにとどまらず、国連ウィメンの「HeForShe(※)」推進企業にも選出されるなど、社外にも積極的に活動を展開しています。「社員はもとより社会全体をいい方向に変えて、誰もが安心して幸せに働き、生きられる社会を作りたい」という思いにあふれているのです。ダイバーシティ&インクルージョンの推進に力を入れているPwCあらた有限責任監査法人 執行役副代表・久保田正崇さんと、2回の育休を経て復帰した中山航さんに、家事・育児との両立やPwCが考える社会課題の解決について話を伺いました。

※ 国連ウィメンが世界的に展開するジェンダー平等のためのムーブメント

──読者からは「出産するとキャリアを中断せざるを得ないのが不安」という声をよく聞きます。専門性の高い職種の男性は多忙で家のことには手が回らないイメージがありますが、お二人は家事・育児をどのくらい分担されていますか?

久保田 我が家には高校生と中学生の子どもがいますが、私のアメリカ駐在時代に第一子が生まれました。アメリカでは出産前に「両親学級」があり、英語が分からないながらも夫婦で参加したのが育児参加の最初の一歩でした。「イクメン」という概念も言葉もない時代ですが、アメリカでは親や頼れる人がいないから、夫婦で協力して乗り切るしかありません。家にいる時は、母乳をあげる以外はすべてやりました。おむつ替えも離乳食作りも寝かしつけも、やってみると意外と何でもできるものです(笑)。だから今でも男性の家事・育児参加は“特別なことではなく、当たり前のことだ”と思って日々行っています。

中山 私は1人目の子どもが1歳になり、育休から復帰したところです。育休は1人の子どもにつき1回しか取れませんが、私は「配偶者の産後8週以内に育休を取得した場合は再度取得できる」という国の特例制度を利用して2回取得しました。妻もバリバリ働いていて意欲も高いです。妻が私のキャリアを応援してくれている分、同じだけ私も妻のキャリアを応援したいんです。最近、妻は“育休中に国際ライセンスを取りたい”とビジネススクールに通い始めたので、私ひとりで子どもと過ごす日もあります。妻も自分と同じようにキャリアを重ねてきているので、特に意識はしていませんが、夜泣きも離乳食も家事もごく普通に妻と分担しています。