女性にとって大きなライフイベントである妊娠と出産、そして育児。体調面のことも気になりますが、妊娠中に悩んだときや、産後に赤ちゃんとの生活に疲れてしまったとき、どう乗り越えればいいのか不安ですよね。妊娠中から産後の期間にトラブルを抱えたら、誰に、どのように頼ればいいのでしょうか? 今回は、産前産後の女性に付き添う女性である「ドゥーラ」の研究を行っている筑波大学医学医療系助教の福澤利江子さんに、産前産後に利用できるさまざまなサポート制度についてお話を聞きました。

妊娠中から産後のベーシックな医療的ケアは基本的に公的補助あり

 新しい命が誕生して家族が増えることは喜ばしい一方で、妊娠から出産、そして育児に臨むと不安がつきものですよね。妊娠しながら働くことはできるのか、お腹の中の赤ちゃんは順調に育つのか、そして赤ちゃんの世話はしっかりできるのか……。特に、出産直後に、パートナーや親など親族のサポートを期待できない人は、孤独で厳しい子育てをイメージしてしまうかもしれません。

 初めに頼るのは、パートナーである夫や家族。どのような育児体制を取るのか、どのように協力し合うかを身近な人と話し合った上で、公共、民間のサービスをうまく活用しましょう。

 各自治体の制度や民間のサービスには、妊娠・出産をする女性や家族が、心身共に健康に育児をするためのサポートをする仕組みがあります。「まず、妊娠が確定したら市町村の母子健康関連の窓口へ行くと、母子手帳と妊婦健診等の補助チケットが受け取れます。そこから市町村によるサービスがスタートします」と、福澤さんは言います。

 市町村の窓口でもらえる補助チケットには妊婦健診の費用に使える補助券のほか、地域によっては妊娠中の歯科健診などが受けられる場合も。産後ケアに関しては、1カ月健診は自費負担ですが(産院の費用に含まれるケースもある)、産後の保健師の自宅訪問、母子保健法で定められている1歳6カ月と3歳のタイミングでの健康診断、赤ちゃんの予防接種などは無料で受けられます。妊娠から産後のベーシックな医療や保健サービスは、地域の保健センターや産科施設(病院やクリニック)で受けられます。こうした場所に出向けば、専門家がいるのでアドバイスを聞くことができ、子どもの健康不安のみならず、親の悩みを解決できるきっかけになるかもしれません。

 また、「産後ドゥーラ」などの産後ケアの専門家も近年増えていて、産後の女性を非医療的に支えます。具体的には、産後の女性の自宅を訪問し、ママが体を休めたり赤ちゃんの世話に専念できる環境を作ったりするため、家事や育児だけでなく、上の子の世話や、必要緊急時には病院や行政との橋渡しも手伝ってくれるそうです。欧米ではドゥーラが職業として確立されていて、数多くのドゥーラが活躍しているとか。日本では、一般社団法人ドゥーラ協会が産後ドゥーラを養成し、産後のママとつないでいます。大切な産後の時期を不安なく過ごすために、家族だけでなく産後ドゥーラなどの専門家にもサポートを依頼するのも1つの方法です。

意外と知らない地域の子育てサポート制度。一人で悩まず、いろんな制度を活用してみましょう