前回の記事「30代から要注意の子宮頸がん リスク減らす方法二つ」では、子宮頸がんについての簡単な説明をしました。また、子宮頸がんを防ぐ対策の一つである子宮頸がん検診が海外では転換期を迎えていること、一方、日本は世界の潮流から外れていくのではないかという危惧もあるとお話ししました。

 実は、頸がん検診だけでなく、HPVワクチンについても、日本は非常に例外的な立場に立たされています。

※HPV:Human Papillomavirus(ヒトパピローマウイルス)/子宮頸がんの発症に強く関連しているウイルス

ワクチン論争には長い歴史があります 絵/近藤慎太郎

 日本では2010年、HPVワクチンが公費助成の対象となり、2013年から定期接種化されました。

 しかし、ほどなく重い「副反応」の報告が相次ぎ、同年6月、厚生労働省が「積極的な接種勧奨の一時差し控え」を決定。それから5年以上経過した現在でも、その状態が継続されています。

 その結果、全国で約70%と非常に高かった接種率が、現在では1%以下に落ち込んだのです。世界的に見ても極めて特異な状況で、WHO(世界保健機関)は「そのせいで頸がんの死亡率が上昇している」と、日本を名指しで批判しているほどです。

 副反応というのは、ワクチンの接種時に免疫を獲得するという本来の目的以外の反応が起きることです。

 副反応そのものは、決して珍しいことではありません。

 例えばインフルエンザワクチンを接種した時、接種部位が赤くなったり腫れたりした経験のある人も多いでしょう。それも副反応に入ります。

 HPVワクチンの副反応も、「かゆみ」「痛み」「腫れ」「頭痛」「関節痛」「しびれ」「発熱」「失神」などが報告されています。

 しかしHPVワクチンの場合、それらに加えて、「激しいけいれん」や「歩行障害」「全身の痛み」「記憶障害」など、非常に重い副反応が生じたとの報告が相次いだのです。それらの症状に苦しむ少女たちが、新聞やテレビなどのメディアで盛んに取り上げられたので、目にした人もいるかもしれません。それは非常にショッキングで痛ましい姿でした。

 ただ実は、当初から専門家の間でそれらの症状が、本当にワクチンの副反応なのかどうか、疑問の声が挙がっていました。

 思春期はそもそもアンバランスなものですが、そこに親子や友人、学校などの問題によって心理的なストレスが過剰にかかった時、「激しいけいれん」や「歩行障害」などを起こすことがあるのです。これを「身体症状症」もしくは「転換性障害」などと言います。ワクチンの副反応と報じられた症状が、これにとても似ていると指摘されていました。

 では、ワクチンの副反応は身体症状症の可能性があるのでしょうか。ここで検証すべきポイントが二つあります。